タクシードライバーとして働くうえで、発生する燃料費が本人の自己負担なのか、それとも勤務先の会社が負担しているのかは気になるところです。本記事では、その仕組みについて分かりやすく整理しながら解説します。タクシードライバーへの転職を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
タクシーではLPG（液化石油ガス）が使われるのが一般的
タクシーは日常的によく見かける存在ですが、実際にどのような燃料を使い、どのくらいのコストがかかっているのかは意外と知られていません。ここでは、タクシーの燃料事情について、種類や理由、さらに燃料代や給油頻度まで分かりやすく整理して解説します。タクシーの燃料はガソリンではないことが多い
一般的な乗用車ではガソリンが使われていますが、タクシーの場合は必ずしもガソリンとは限りません。多くのタクシーではLPG（液化石油ガス）が燃料として採用されており、専用の設備が必要なため、一般的なガソリンスタンドでは見かける機会が少なくなっています。ただし、プリウスやアルファードなどのハイブリッド車を使用している一部のタクシーでは、ガソリンが使われるケースもあります。
タクシーにLPGが使われる理由
タクシーにLPGが採用されている大きな理由はコスト面です。ガソリンよりも1リットルあたり30〜40円ほど安く、長時間・長距離を走行するタクシー業務では燃料費の削減につながります。また、排出される有害物質が少なく環境負荷が低い点も、LPGが選ばれている理由のひとつです。
タクシーの燃料代と給油の頻度
タクシーは年間10万キロ以上走行することもあり、1日あたり270kmほど走るとされています。そのため燃料消費も多く、LPG車の場合の燃料代は1日あたり約4,000円が目安です。ガソリン車と比べるとおよそ半分程度に抑えられることになります。給油の頻度は1日1〜2回が一般的で、営業中と帰社前に分けて給油するケースが多く見られます。
タクシーの燃料費負担の扱い
タクシードライバーの燃料費は一律ではなく、雇用形態や契約内容によって負担の仕組みが大きく異なります。ここでは、法人タクシーの正社員ドライバー、業務委託・嘱託ドライバー、そして個人タクシーの3つのケースに分けて、その違いを整理します。正社員ドライバーの場合
法人タクシー会社に所属する正社員ドライバーは、基本的に燃料費を会社が全額負担します。車両や燃料の管理も会社側が行っており、指定のスタンドや自社の給油設備で給油されるのが一般的です。また、支払いは燃料カードなどで一括処理されるため、ドライバーが現金を立て替える必要はありません。LPG車が主流で、燃費管理も会社が担うため、ドライバーは燃料コストを意識せずに業務に集中できる点が特徴です。
業務委託・嘱託ドライバーの場合
業務委託契約の場合は、燃料費が報酬から差し引かれる仕組みが採用されているケースがあります。売上から燃料代が控除されるため、実質的には自己負担に近い形となることもあります。ただし、会社によっては燃料費の補助制度や提携スタンドでの割引が用意されている場合もあり、必ずしも全額自己負担とは限りません。そのため、契約時には精算方法を確認することが重要です。
個人タクシーの場合
個人タクシーの場合は、燃料費を含めたすべての経費を本人が負担します。燃料費は事業経費として計上できるため、確定申告で一定の控除は受けられますが、日々のコスト管理は自己責任です。また、給油場所や燃料の選択の自由度は高い一方で、価格変動の影響を直接受けやすい側面もあります。
タクシードライバーの求人では燃料費の記載内容を要チェック
タクシードライバーとして働く際には、求人情報のなかで燃料費の扱いを正しく確認することが重要です。燃料費は収入に直接影響するため、見落とすと実際の手取り額に大きな差が出る可能性があります。ここでは、求人票でチェックすべきポイントを整理します。燃料費の記載内容をチェックする
まず確認したいのは、燃料費の負担に関する明記です。燃料費会社負担や燃料補助ありといった記載があるかどうかをチェックすることが基本となります。また燃料カード支給や会社指定スタンド利用といった表現がある場合も、会社側で費用を管理している可能性があります。不明点がある場合は、面接時に必ず確認しておくことが大切です。
そのほかの関連条件も合わせて確認する
燃料費だけでなく、歩合率や勤務日数、車両管理費の有無といった条件も合わせて確認する必要があります。さらに、LPG車やEV、PHEVといった車両の種類によっても燃料コストは変わるため注意が必要です。給与体系や控除項目を総合的に比較し、実際の手取り額で判断することが転職成功のポイントになります。
